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3月8日~14日は世界緑内障週間
- 日本人の視覚障害原因の第1位「緑内障」-

全国47都道府県「緑内障に関するドライバー1万人調査」結果報告
~視野異常に関する理解の実態が明らかに~ ・全体の約4割が緑内障の症状を「把握していない」 ・視野異常の運転への影響を正しく理解している人の割合はわずか1割 ・緑内障の早期発見につながる視野検査を8割以上が受けたことがない

報道関係各位

2020年2月27日
ファイザー株式会社

ファイザー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:原田明久)は本年1月、車を運転する全国47都道府県の40歳以上の男女10,708人を対象に、緑内障に関する意識調査を行いました。

緑内障は日本人における視覚障害の原因疾患の第1位で1)、治療しなければ失明するおそれがあります。40歳以上の日本人の20人に1人2)が緑内障と推定されていますが、自覚症状がほとんどないため、9割の人が無自覚のまま生活していると考えられています3)。そのため、緑内障によって視野異常が発生していることの自覚のないままに運転を続けた場合、思わぬ事故につながる恐れがあります。

そこでファイザーでは、3月8日~14日の「世界緑内障週間」を前に、緑内障ハイリスク群である40歳以上の男女のうち、週3日以上車を運転し、緑内障の診断を受けたことがない人が、緑内障の視野異常をどのように認識しているかを明らかにする目的で今回の調査を実施しました。

その結果、全体の約4割が緑内障の症状を把握しておらず、視野異常の運転への影響を正しく理解している人はわずか1割でした。また、緑内障の早期発見につながる視野検査を「受けたことがない」人が8割以上にのぼるなど、視野異常への認識が低いまま運転している人が多い実態と、40歳以上のドライバーに対する緑内障啓発の必要性が見出されました。

主な調査結果は以下の通りです。

■全体の約4割が緑内障の症状を「把握していない」

緑内障が眼の病気であることは9割近くの人が認知していました(参考資料 図②)。しかし、緑内障の正しい症状を選ぶ質問で、間違った項目を選択した人は全体の約4割を占め(同 図③)、具体的な症状が把握されていない実態が明らかとなりました。

■「視野の欠けを自覚することはまれである」と知っていたのは全体の4割に満たない

「視力」と「視野」の違いについて尋ねたところ、7割近い人が「知っていた」と回答しました(同 図④)。しかし「視野」に関する症状の質問では、視野の欠けを自覚することがまれであると「知っていた」のは全体の4割を満たしませんでした(同 図⑤)。この結果から、「視野」に対する理解度の低さが浮き彫りとなりました。

■視野異常の運転への影響を正しく理解している人の割合はわずか1割

「緑内障による視野異常を理解している人」(緑内障が及ぼす運転への影響を尋ねた質問で正しい項目のみを選択した人)はわずか1割でした(同 図⑥)。この結果から、視野異常の運転への影響を啓発する必要性が見出されました。

■半数以上の人が「緑内障と診断されたら運転できなくなる(禁止される)」と誤解

緑内障と診断されても、視野異常を自覚し、対策を取れば運転を続けることが可能です。緑内障の運転への影響を尋ねた質問では、半数以上の人が事実とは異なる「緑内障と診断されたら運転できなくなる(禁止される)」について「そう思う」と回答しました(同 図⑦)。

■早期発見につながる視野検査 8割以上が「受けたことがない」

緑内障は定期的に眼科を受診して視野検査を受けることで早期発見・早期治療が可能です。全体の約6割がその事実を知っていました。しかし、視野検査を受けたことが「ある」と回答した人は約2割にとどまり(同 図⑩)、緑内障の早期発見に向けたさらなる周知・啓発が必要である実態が明らかとなりました。

【今回の調査結果について たじみ岩瀬眼科 院長 岩瀬 愛子 先生のコメント】

緑内障にともなう視野の欠損は、初期から中期の段階では、通常、自覚されることはありません。今回の調査結果では、その事実を認識している40歳以上のドライバーは4割に満たず、また、視野異常の運転への影響を正しく理解しているドライバーはわずか1割と、多くのドライバーが緑内障の運転に及ぼすリスクを理解しないまま、日常的に運転をしている実態が判明しました。

しかし、緑内障であっても、ごく早期や初期には運転になんら影響を与えない時期もあります。また、ある程度視野異常が進行しても、医師から適切な指導を受け、安全に運転を継続されている方もいらっしゃいます。怖いのは、自分にはまったく異常がないと思い込んでいる方や、実は運転すると危険なレベルまで症状が進行していることを自覚されていない方が運転した結果、事故が起こることです。

世界緑内障週間の啓発により、ドライバーご本人だけでなく、同乗者の皆さんや他のドライバー、歩行者の安全のためにも眼科で定期的な検査を受け、まずはご自身が安全運転をできる状態であるかを確認される方が増えることを願っています。


ファイザー株式会社は今回の調査結果を受け、安全運転に向けた緑内障啓発の必要性を広く社会に訴えたいと考えています。そのために、緑内障の啓発サイト(https://www.ntg40.jp/)の運営や「視野の欠け」をセルフチェックできる新聞広告の掲載などを通じて、緑内障の啓発活動に引き続き取り組んでまいります。


  1. 1) Morizane. Y. et al. : Jpn J Ophthalmol 63 (1) : 26. 2019
  2. 2) 日本緑内障学会多治見疫学調査報告書, 2012, 日本緑内障学会
    The Tajimi Study report 2: prevalence of primary angle closure and secondary glaucoma in a Japanese population. Ophthalmology 2005; 112: 1661-1669
  3. 3) Iwase, A. et al.:Ophthalmology 111(9):1641, 2004

【参考資料】ファイザー株式会社「緑内障に関するドライバー1万人調査」(PDF:729KB)

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