ファイザー株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：原田明久）は、昨年来の新型コロナウイルス感染症流行に際し、感染拡大防止の観点から本社勤務社員を中心に原則在宅勤務を続け、感染状況に合わせて部門ごとの社員の出社を管理しています。その一方で、社員のさらなる健康増進を重視し、他の企業と同様に、健康保険組合との協業（コラボヘルス）を続けています。そのひとつとして、昨年8月から12月の間に、ウェアラブルデバイスや体組成計などのIoTを活用したデジタル・ウェルネス・パイロットプログラムを展開し、このたびその結果をまとめました。
​​​​​​​このパイロットプログラムの結果を受け、弊社とファイザー健康保険組合は、全ての組合員への新たなプログラムを開始することを決定し、今後展開していく予定です。

【デジタル・ウェルネス・パイロットプログラム実施概要】

• 実施期間：2020年8月17日～2020年12月26日

• 参加者：プログラムの趣旨に賛同した社員533人

• 実施方法：株式会社Fitbitのウェアラブルデバイスと、株式会社FiNC Technologiesの体組成計を配布し、同社提供の法人向けオンライン健康サポートサービス「FiNC for BUSINESS」を、FiNCアプリを通じて4ヶ月間配信。パイロットプログラム開始時から2か月間に社員の活動から得られたリアルワールドデータの他、パイロットプログラム前後の健康指標、および参加者アンケートを分析・評価

【リアルワールドデータおよびアンケートからの主な結果】（詳細は参考資料をご参照ください）

①ウェアラブルデバイスからのデータによると、参加者一日あたりの平均歩数は男性社員で7,726歩、女性社員で6,855歩だった。パイロットプログラム期間中は原則在宅勤務を続け、通勤時の歩行がほとんど無い状況にあったが、厚生労働省が新型コロナ感染症流行拡大前に実施した「平成30年国民健康・栄養調査」における、20歳～64歳の国内平均（男性7,644歩、女性6,705歩）と比較して同程度であった（参考資料P3）。

②体組成計の計測データ（追跡可能なケースのみ）では、プログラム開始から2か月間のBMI（ボディマス指数）の変化において、維持が374人中270人（72%）だった。（参考資料P4）。
また、BMI低下の社員89人（24％）の行動を分析したところ、体組成計使用頻度、食事記録回数、歩数、脂肪燃焼運動時間の要素が寄与した事が示唆された（参考資料P5）。

③参加社員に向けたデジタルでのアンケート調査では、プログラム開始時の首肩、腰の痛みのスコア（NRS：Numerical Rating Scale）が高かった参加者ほど、終了時の低下量が大きい傾向が示唆された（参考資料P6）。
代表取締役社長の原田明久は次のように述べています。

「当社ではこれまで社内禁煙への取り組みなど、健康保険組合とのコラボヘルスによって、社員の健康増進に取り組んできました。今回のパイロットプログラムにより、新型コロナによる在宅勤務下における社員の健康状況が見えてきました。今後は、今回得られた情報やデジタルを活用して更なる社員の健康増進を図り、ニューノーマルな時代の健康経営を進めることで、“患者さんの生活を大きく変えるブレークスルーを生みだす”の企業目的に向け邁進してまいります」

【参考資料】 ファイザー株式会社 デジタル・ウェルネス・パイロットプログラム（PDF：438KB） 

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ファイザーについて：患者さんの生活を大きく変えるブレークスルーを生みだす

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