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≪基礎疾患を持つ65歳以上の肺炎に関する意識と予防の実態、
及びかかりつけ医とのコミュニケーション状況に関する調査≫
新型コロナ流行を機に基礎疾患のある高齢者の肺炎への意識に変化 89.5%が「命に関わる」、75.5%が「予防の必要性を感じる」

~予防策の一つ、肺炎球菌ワクチン接種を巡る医師と患者のコミュニケーションの課題も浮き彫りに~

報道関係各位

ファイザー株式会社

ファイザー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:原田明久)は11月12日の「世界肺炎デー」を前に、一般の方の肺炎に対するイメージや予防の実態、医師との認識の差、ワクチン接種に関する医師とのコミュニケーション状況などを明らかにするため、全国の基礎疾患を有する65歳以上の高齢者(200名)と、日常的に成人へのワクチン接種を行っている医師(200名)を対象に「肺炎に対する意識・実態調査」を行いました。

■新型コロナの流行で9割の高齢者が「肺炎が命に関わる病気」と認識

  • 89.5%の高齢者が新型コロナウイルス感染症の流行以降、「肺炎が命に関わる病気である気持ちが強くなった」と回答。(高齢者調査Q3)
  • 「肺炎は自分にも起こりうる、より身近な病気であると思った」との回答も87.0%に上り、肺炎を自分ごととして捉える傾向が垣間見える結果に。(高齢者調査Q3)

■高齢者の75%以上が肺炎の「予防の必要性を感じる」と回答、「マスクの着用」とともに「ワクチン接種」の予防効果に期待

  • 新型コロナの流行で、肺炎の「予防の必要性を感じるようになった」高齢者は75.5%。(高齢者調査Q3)
  • 現在実施している肺炎の予防策は「マスクの着用」が84.0%で最多、「手洗いの徹底」(76.5%)、「ワクチン接種をする」(71.0%)と続いた。(高齢者調査Q4)
  • そのうち、特に効果が期待できると思う予防策としては「マスクの着用」が49.5%、「ワクチン接種をする」が48.5%でそれぞれ半数近くに上った。(高齢者調査Q4)
  • 高齢者への接種が推奨されるワクチンの一つである肺炎球菌ワクチン未接種者のうち56.6%が接種を希望。希望する理由のトップは「ワクチンで予防できる病気は予防しておきたいと思うから」(76.6%)。(高齢者調査Q6、Q7)

■医師・高齢者ともに、医師の説明の上で患者が納得してワクチン接種を決めるべきと考えるも、説明や推奨したとする医師側と、それを受け取る高齢者側で認識の差が浮き彫りに。

  • 肺炎球菌ワクチンの接種の判断については、過半数の医師(52.0%)が、医師がワクチンによる予防の選択肢を示した上で、相談しながら最終的に患者が決定することが望ましいと回答。高齢者では72.0%が医師からの説明や推奨を希望。また、41.5%が医師からの説明をもとに自ら決定したいとの意向を示した。(高齢者調査Q10、医師調査Q4)
  • 新型コロナの流行以降、高齢者自らが肺炎球菌ワクチンについて気になることを質問したり説明を求めたりした経験は36.0%にとどまる。(高齢者調査Q9)
  • 65歳以上、もしくは肺炎に罹患するリスクが高い患者さんに対して肺炎球菌ワクチンの説明や接種を推奨している医師はそれぞれ51.0%(説明)、53.0%(推奨)。一方で、医師から説明や勧められた経験がある高齢者は35.0%(説明)、27.5%(推奨)にとどまり、両者の認識の差が浮き彫りに。(高齢者調査Q8、医師調査Q1)
  • 医師と高齢者の肺炎球菌ワクチンに関するコミュニケーション状況を年齢別、性別で見ると、74歳以下の男性が低い傾向にあり、医師に自ら質問したり説明を求めたりした経験は18.0%にとどまった。また、医師から説明や勧められた経験についてもそれぞれ22.0%(説明)、16.0%(推奨)だった。(高齢者調査Q8、9)
  • 肺炎球菌ワクチンについて「情報収集する際の情報源」は「かかりつけ医/通院している病院・診療所の医師の話」(67.0%)が最多。「信頼できる情報源」としても69.5%でトップ。(高齢者調査Q11)

調査の結果、新型コロナウイルス感染症の流行により、肺炎が「命に関わる疾患」であり、「自身もかかりうる身近な疾患」とする認識が広がっていることが分かりました。また、予防の意識も向上が見られ、8割近い高齢者が肺炎の「予防の必要性を感じるようになった」と回答しています。特に日常生活を送っている方に発症する市中肺炎として最も多い肺炎球菌性肺炎を含む肺炎球菌感染症を予防する肺炎球菌ワクチンについては、その未接種者の多くが接種意向を示しています。一方で、多くの高齢者にとって、ワクチンの信頼できる情報源は、日常的に診察を受けている医師であるものの、その医師と高齢者の間でのコミュニケーションに課題が存在していることが浮き彫りになりました。

今回の調査結果について
長谷川直樹先生(慶應義塾大学医学部 感染症学教室 教授)のコメント

新型コロナウイルス感染症の世界的な流行が続く中で、肺炎について耳にされる機会が増えていると思います。肺炎は、発症する背景などによっていくつかのタイプに分類されますが、日常生活を送る中で感染し発症する「市中肺炎」の中でも、最も多いのが肺炎球菌による肺炎球菌性肺炎です。65歳以上の高齢者は肺炎に用心する必要がありますが、特に基礎疾患のある高齢者の場合は肺炎球菌性肺炎の罹患リスクや重症化のリスクが高まるため、積極的に予防に努めることが大切です。

今回の調査では、おそらく新型コロナウイルス感染症の影響もあり、基礎疾患のある高齢者が肺炎を命に関わる危険な病気と認識し、予防の必要性への理解が進みつつあることが分かりました。一方で、肺炎球菌ワクチンの接種に当たっては、医師から説明を受けて、患者自身が自己決定することが望ましいと双方が考えてはいるものの、実際にはワクチン接種を巡るコミュニケーションに課題があることも浮き彫りになりました。感染症が流行しやすい冬を迎える前に、今一度医師と患者さんの双方から肺炎予防に関するコミュケーションを積極的に進め、肺炎球菌ワクチンの接種について考えていただければと思います。

また、高齢者の中でも特に医師とのコミュニケーション不足が目立った74歳以下の男性の前期高齢者のみなさんについては、ぜひ家族の皆さんからも肺炎予防を一緒に考えるよう働きかけてみてください。

【調査概要】

調査期間:2021年10月6日~2021年10月8日 調査対象:65歳以上の基礎疾患保有の男女200人
(65~74歳男女各50人、75歳以上男女各50人)
全国の一般内科医200人
(予防接種協力医療機関施設所属)
調査方法:インターネット調査

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