ファイザーは、「患者さんの生活を大きく変えるブレークスルーを生みだす」を企業目的として、医療用医薬品やワクチンの研究開発、製造、販売を通じて、患者さんに貢献しています。健康医療データの利活用もその１つです。担当するヘルスアンドバリュー統括部リアルワールドデータアナリティクスグループの担当者に話を聞きました。

健康医療データとは、健康診断（健診）を含め、介護や日常的な活動で得られた健康状態に関するデータと、病院や診療所、調剤薬局で記録された医療に関するデータの総称です^※1。健康医療データを利活用することで、「患者さん１人ひとりが、より自分に適した医療を受けられるようになる」、「健康な人が病気を未然に防ぐことができる」と期待されます。例えば、以下のような活用場面があります。

• 患者さんが使用中の医薬品や検査結果などのデータを、本人とかかっている病院や別の受診先に共有できる
• 感染症など、特定の病気について発生動向や医療実態を行政が把握し、適時・適切に対策を講じることができる
• 「標準的な治療法がない」、「治療薬はあるが、改良が望まれている」などの医療ニーズがわかる
• 新薬の臨床試験を補完する安全性・有効性の情報がわかる
• 新薬が患者さんと家族の生活の質、労働の効率などにもたらす影響がわかる

こうした動きは、米国では15年ほど前から進んでいますが^※1、ファイザー日本法人でも、担当者のトウゴウが所属する部署が中心となって健康医療データの利活用に取り組んでいます。
例えば、次のような事例です。

• 日本の肺がん患者さんの電子カルテデータを用いて薬物治療の効果を判断するAI（人工知能）モデルを構築し、治療効果に関する部分を抽出、分析した。
• 呼吸器系の感染症の子をもつ保護者にアンケートを行い、保護者の負担や不安を明らかにし、感染予防の重要性を明らかにした。

トウゴウは研究の意義を「どんな病気で新しい薬が求められているか、何が患者さんや家族の負担になっているかを知り、薬に何ができるかを探るものです」と説明しています。
そして、こう付け加えました。

「ファイザーは、常に患者さんへの貢献を考えています。だからこそ、医薬品の安全性・有効性以外のテーマについても、『日本の医療環境を良くしたい』『日本の患者さんや医師にとって役に立つ活動だ』という思いで取り組んでいます」

研究に参加した医師からも「社会のためになりますね。そのような意義のある研究に携わることができてよかったです。」という声があったそうです。

健康医療データには、電子カルテ、健診、レセプト（医療機関が保険者〈公的医療保険の運営主体〉に診療費を請求する時の明細書）、ウェアラブルデバイスに記録されたデータなどがあります。

冒頭で触れたように、すでに行政、医療機関・研究機関、保険者、製薬企業などで利活用が始まっています。

その際、情報漏洩や個人が特定されるリスクには厳重な対策が施されています。また、製薬企業が健康医療データを利活用するのは、個人としてではなく、集団としてのデータを知るためであり、個人が特定されることはありません。

ファイザーが加盟する研究開発型製薬企業の団体、日本製薬工業協会（製薬協）は2023年４月、健康医療データの活用に関する一般向けの啓発冊子を制作^※1、2025年１月には、2種類の動画を制作しました。^※2（後援：内閣府、認定特定非営利活動法人ささえあい医療人権センターCOML〈コムル〉、日本医療情報学会）

冊子「健康医療データと私たちの生活 」と動画「あなたの健康医療データ 医療の未来に役立ててみませんか？ 」は製薬協のチームが制作し、トウゴウがそのリーダーを務めました。「医療は過去のデータや経験の蓄積で進歩してきました。健康医療データの利活用が、現在の、そして未来のより良い医療に役立つと知るきっかけになってほしいと思います。」と話しています。

それは「私」が受ける医療でもあり、「私たち」が受ける医療でもあります。

健康医療データと私たちの生活

あなたの健康医療データ 医療の未来に役立ててみませんか？
 

「動画の最後に、『あなたのデータ、あなたの健康、私たちの未来』というフレーズが流れます。健康医療データの利活用は自分自身にメリットがあり、社会にも役立つことを知ってほしいと思います」（トウゴウ）