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Pfizer co.jp ホーム 会社案内 ファイザー社(米国本社)の歴史 1951年-1999年 ファイザー社(米国本社)の歴史1951年-1999年ファイザー​​​​​​​日本法人の歴史

1951 拡大するファイザーのフロンティア

ファイザー社は1950年代に、数カ国における販売代理店のネットワーク化、世界各地における支店、子会社、そしてパートナーシップの設立を開始しました。画期的な製品ラインを拡大し、ファイザー社はまもなく国際的な大手薬品メーカーに成長しました。このような成功は、今日のファイザー社の推進力となっている不変の資質、つまり、ビジネス・センスと競争力、そして何より、人命を救う製品を世界中の人々に届けようとする確固たる決意からきたものにほかなりません。

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1962年チリに到着した南米地域責任者ビル・デッカート、ファイザー社社長ジョン・パワーズ、新規海外事業担当ボブ・ミドルブルック。

第二次世界大戦後、アメリカの数多くの医薬品メーカーがペニシリン生産事業に参入し、ファイザー社は自国において困難な状況に対峙することになりました。しかし、他のメーカーがファイザー社の製造技術を模倣する一方で、ファイザーの旺盛な競争心は他社にとっては真似難いものであることが証明されました。当時、戦争中にペニシリンが大量に使用されたことによってファイザーの名が高く評価され、また、戦争で荒廃し病気が蔓延した国々で抗生物質が危急に必要とされていました。この様な状況の中で、勇敢な人物が、積極的な海外事業の拡張を推し進める時期である、と判断したのです。

ファイザーの海外支社の増設に伴い、世界を4つの地域(ヨーロッパ、西半球、極東、中東)に分け、本社の地域担当役員がそれぞれの地域の運営に当たりました。とはいえ、アルゼンチンからオーストラリア、べルギーからブラジルにまで広がる国々で海外部門の社員が次々にビジネスチャンスを発見するにつれ、実際の活動は本社のあるニューヨークから遠く離れた所で展開されるようになりました。他の企業では現地の運営は細部まで本社の方針に従って行われていますが、ファイザー社の現地企業にはかなりの自主性が認められ、本社の返答を何週間、何ヵ月も待つこともなく重要な決定を直ちに下すことができました。

1950年代、ファイザー社は海外市場に進出。写真はスペインの県立マドリッド病院を訪問する営業担当者。

ファイザー社は1960年代、分野横断的チームによる研究活動に力を入れ、1日1回の投与で済む最初の広範囲抗生物質を製品化。

ファイザー社は当初、国際部門には控えめにしか資本を投入しませんでしたが、同部門は直に、製造事業の拡張資金を賄えるほど十分な採算を上げるようになり、世界各地でファイザー社製品への高まる需要に応えるのに役立つようになりました。

ファイザー社は、ポリオの1型セービン経口ワクチンの販売ライセンスを取得した最初の医薬品メーカー。ファイザー社は1960年代、小児マヒ撲滅のため、各自治体の保健機関と協力して一般向け免疫プログラムの体系化に努める。

1971 研究開発がもたらした発展

20世紀の後半は、医学上の発見において比類ない前進の時代となり、ファイザー社は最先端の医薬品開発を通して大きく貢献しました。革新的なマーケティングと営業チームの活動によってもたらされた収入を背景に、エドムンドT.プラットJr.会長の指揮下でファイザー社は1970年代、研究分野への長期的投資に傾注しました。この投資は後に報われることになります。

1960年代、70年代とファイザー社は新しい医薬品を続々と開発し、市場へ投入しました。新しい抗生物質に続き、神経痛、糖尿病、精神疾患、心臓病、細菌感染症などを治療する医薬品が開発されました。マーケテイングと営業の努力によってファイザー社の独創性と革新性に関する定評が確立されました。

1971年、ばらばらだった研究組織を統合して中央研究所を設立しました。1972年に会長兼CEOに就任したエドムンドT.プラットJr.は、医薬品研究部門に注ぐ努力はいずれ報われると確信し、売上の15~20%を研究に充て、研究分野の生産性を業界リーダーに匹敵するレべルにまでに高めました。

英国サンドイッチの研究所で科学者が使用するハイスループット・スクリーニングは、近年ファイザー社の研究分野での生産性を大幅に向上させたテクノロジーの一つ。

ファイザー社の研究投資は最終的に報われました。1970年、英国サンドイッチで抗真菌剤の研究が開始されました。同様に、高血圧症治療薬の研究も1970年代に開始されました。これらはいずれも、今なお世界中の患者さんに広く貢献しています。

こうした成功は、投入された多額の資金を背景とするだけでなく、例えば重点事業を発酵研究から合成有機薬品に路線変更するなどのクリエイティブな研究戦略によるものです。さらに、分野横断的なチーム作りを採用したことで、多彩なアイディアの掘り起こしを促進し、研究の生産性がさらに高まりました。

プラット会長は、ファイザー社の研究部門への投資を推し進めたほか、医療品業界全体が資源を研究開発に重点投資するようになるような政策を求めて活動を展開しました。また、知的財産を保護するための活動に関しても、個人と企業の両レべルで甚大な努力を払いファイザー社の将来のみならず、地球規模で革新と進歩を奨励するためにも特許の保護が極めて重要であることを認識し、プラットは知的財産権の先駆者となりました。

長年の個人的リーダーシップ経験と、さらに、カーターおよびレーガン両政権における大統領通商交渉審議会議長としての経験を活かし、プラットは知的財産を弁護士の一専門分野から世界各国政府にとっての重大な貿易上の関心事に変身させる上に重要な役割を果たしたのでした。

1992年に同職を退いたとき、プラットがファイザー社に残したものは、卓越した開発製品パイプラインと、医療の将来に関わる政策問題に積極的に関与するという企業姿勢でした。

1971 ハイギアにシフトする研究開発

チャールズ・ファイザーとチャールズ・エアハルトの時代から、研究所は長い道のりを歩んできました。孤独な科学者が原始的な装置を使ってこつこつと作業を進めていた研究所で、今では研究者のチームが、コンピューターによる医薬品の分子のシミュレーションや、ロボティックス、3Dクロマトグラフィーなどの先端技術を駆使して、新薬候補の設計と試験をめざましいスピードで行っています。以前は有望な新薬候補を発見するのに研究者が試行錯誤を繰り返していた同じ場所で、今日では新薬を所定のターゲットに合わせて設計することが可能です。さらに、かつては研究目的は疾患の管理あるいは治療に関するものに限られていましたが、現在、研究者たちは疾患の根底にある遺伝的な要因も究明中です。

1991 革新にフォーカス

1990年代、会長ウィリアムC.スティアJr.の指揮下でファイザー社は最も得意とする分野、すなわち、人々の健康と生命に貢献する革新的な医薬品とペットや家畜のためのアニマルへルス製品の発見、開発、市場展開に重点を置くことにより、「世界で最も賞賛される企業」の一つに成長しました。

ウィリアムは、ファイザー社の歴史を通して社のシンボルであり原動力となってきた「革新」にはっきりと焦点を当てることが将来の成功をもたらす鍵であるとの固い信念を持って、1990年代初頭からファイザー社の指揮を取り始めました。医療分野の革新に経営陣が打ち込むためには事業戦略に合致しない部門にまで力を注ぐことはできないということから、最終的には、かつて成功の中核をなしたクエン酸部門をはじめとして15の事業部門が売却されました。同時に、事業計画に合致する分野に重点投資を行いました。

研究開発分野においては、ファイザー社は医学を前進させるような革新的医薬品の発見と開発に重点を置き、開発した新製品がクラス最初で最高のものとなることを目指しました。

ファイザー社では6,000名以上の中央研究所員が世界各地で活躍。彼らの努力は業界最高水準のプロダクト・パイプラインとなって実を結んでいる。

研究開発以外にも前進が見られました。その中で最も重要なのは、過去50年間に、強力な中核事業を有する多国籍大手企業として進化を遂げてきたことです。世界の各地で根差したー連の活動が、グローバル・ビジネスを形成するに至ったのです。

世界各地に強力な影響力を擁する多国籍企業として、今日ファイザー社を好ましいパートナーとして選択する企業がますます増えています。我が社は近年、リーダーとしての地位をさらに強化するため、戦略的提携、パートナーシップ、ライセンス契約を成立させてきました。このような提携を通し、業界で先進的、革新的と認められているファイザー社の営業・マーケテイング組織は、他社が開発した画期的製品の市場導入に参画するようになりました。また、研究面でのパートナーシップは発見および開発プロセスに新たな活力を吹き込んでいます。

ファイザー社の米国営業部隊の一つ、プラット・ファーマシューティカルズのチームは、業界および医師を対象としたアンケートで常にトップにランク付けされる。

1999 生命を守るのが私たちの使命です。

最初の革新から今日の画期的製品群まで...ファイザー社の150年の歴史は、大きな進歩を遂げるためには果敢にリスクを冒す、そんなパイオニアたちが牽引力となって作ってきました。海を渡って新会社を設立し、個人資産を投げ打って世界初の抗生物質を生産しようとし、また、医療の可能性を自ら切り開くために数十年に及ぶ研究に資源を注ぎ込んだりと、ファイザー社のパイオニア精神は常に医学のフロンティアに向けられていました。

米国本社の歴史

  • 1849年 - 1899年

  • 1900年 - 1950年

  • 1951年 - 1999年

  • 2000年 - 現在

ESGレポート2022(英語:PDF)

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